今この文章をご覧いただいている皆さん、業種、業態が異なるものの、何らかの形でYouTubeに触れられているのではないでしょうか。特にこのコロナ禍において、視聴者の接触時間は増加増加しているとうデータもあります。

広告配信プラットフォームとしてのYouTubeに焦点を絞ると、所謂YouTuberと言った方々に加えて、アーティスト、芸能人と言ったこれまでテレビを専門にされてきた方々もオフィシャルチャンネルと言った形で参入を加速しており、結果としてコンテンツの質の面でも非常に高いものが増加しております。

このように、広告視点では「非常に多くの方にリーチすることのできる」、また視聴者視点では「優良な様々なコンテンツを見ることができる」と言うように、YouTubeはもはや人々の生活に欠かさせないメディアと言えるのではないでしょうか。

そんなYouTubeですが、これまで順風満帆であったかと言うと必ずしもそうではありません。
ここでは広告業界視点から問題を取り上げたいと思いますが、最もインパクトが大きかったものの一つに上げられるのは、2017年3月のヘイト動画へのブランド広告掲載から端を発するYouTubeからの広告取り下げであり、皆様の記憶にも新しいかと思います。
内容としては、ヘイト系の動画にマクドナルド、J&Jと言ったブランドの広告が掲載されてしまい、その結果として多数の広告主が相次いで広告の取り下げに至ったというものでした。
この様なこともあり、YouTubeはAIによる監視の厳格化やポリシーの厳格化を行ってきましたが、直近でもヘイトスピーチ系のチャンネルが多数削除されたという報道がなされたばかりです。

同様に広告主として広告掲載を望まないものとして、著作権侵害コンテンツを扱うチャンネルが挙げられます。
YouTube上では著作権侵害と見られるチャンネルは音楽系、テレビ系、漫画系等々数多く存在します。もちろん著作権侵害に見えても実は著作権者が許諾している、と言ったケースもありますが、そうでないケースは現実として多数存在します。
ただでさえ日本では漫画村事件が社会現象となり、著作権についての意識が高まり、また2020年の10月には著作権法がより厳しく改正がなされると言う中で、著作権侵害コンテンツに対する一般消費者の目線は非常に厳しくなっていると言わざるを得ません。

また、ヘイトや著作権侵害ではないものの、炎上チャンネル(狙っているものも含めて)も多数YouTube上に存在します。

これらについて共通して言えるのがYouTubeを視聴している消費者からは、この広告主/ブランドはこう言ったコンテンツ・チャンネルを許容しているんだと言う、ブランドへのイメージダウン、つまりブランド毀損です。

このようにYouTubeは様々なターゲットに対して広くリーチが取れる一方で、ブランド毀損と言う文脈で、リスクが潜んでいるメディア、として既に多くの広告に関わる方々は捉えてらっしゃるのが現状です。

そう言ったブランド毀損の課題を解決すべく弊社がリリースしたのが「HYTRA DASHBOARD Channel Safe List」です。

このプロダクトをラフに説明をすると「Momentumが提供するブランド毀損リスクのないYouTubeチャンネル群」です。

HYTRA DASHBOARD Channel Safe Listの特徴は下記です。
・日本語解析に特化したMomentumの解析技術と、人的な検査によるダブルチェックで実現した高いブランドセーフティ品質

・スクリプトご提供による運用コストの軽減

弊社のHYTRA DASHBOARD Channel Safe ListはYouTubeでブランドリスクを回避するにあたって、 YouTube SelectほどのCPMをかけずに安全に運用を行うことができる、またアドベリフィケーション専業ベンダーが日本向けにリリースした唯一のプロダクトになります。

お読みいただいている方、また関係されている会社において、
・YouTubeで広告配信を行いたいがブランドリスクについて不安
・YouTube Selectは費用の面で不安がある
・YouTubeのブランドリスク対策を日々手動で運用するのに不安がある
これらにもし一つでも合致するようでしたらHYTRA DASHBOARD Channel Safeが解決の一助になりますので、是非お問い合わせ頂けますと幸いでございます。